ここ10〜20年で、クリニック開業の形は大きく変わりました。
以前は戸建てクリニック・駅前テナント・住宅地開業が主流でしたが、最近は「医療モール」という形態での開業が急増しています。
その背景には、医師数の増加による競争激化・国の医療政策の転換・患者の生活様式の変化という3つの潮流が重なっています。
この記事では、医療モールとは何か、なぜ増えているのか、どんな形態があるのかを整理していきます。
医療モールとは
複数の診療科のクリニックと調剤薬局が一棟または一敷地に集まる医療施設の形態です。
「クリニックモール」「メディカルモール」と呼ばれることもあります。
内科・小児科・皮膚科・耳鼻咽喉科・眼科・整形外科などが同じ建物に入居し、調剤薬局が併設されるのが典型的な構成です。患者は一度の来院で複数の科を受診できる。
そのワンストップ性が患者に支持されています。
医療モールが増えている理由
数字で見る急拡大
京都府立大学の研究グループの調査によると、2005年から2018年の間に、医療モールの数は8.28倍に急拡大しています。
同研究グループの試算では、日本全体のクリニックの約1割は医療モールの中で開業されているとされています。
医療モールが作られるエリアの80%は東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・大阪府・兵庫県・北海道となっており、都市部に集中しています。
医師の増加と競争の激化
病院数や病床数が減少傾向にある一方で医師は増加しており、病院の中での医師のポストが足りなくなり、開業医を目指すドクターも増えた結果、クリニック数は増加傾向となっています。
人口10万人あたりの医師の数が1982年は141.5人だったのに対して、2020年には269.2人と2倍近く増えており、競争の激しさがわかります。
医師が余る時代になりつつあるいま、集患力の弱い単独開業は以前より難しくなっています。
国の医療政策との親和性
医療モールの増加は、個々の開業事情だけで起きているわけではありません。
厚生労働省が推進する「地域包括ケアシステム」という政策的な後押しがあります。医療モールは、国が打ち出している地域包括ケアシステムに対応するための拠点としても期待されており、医療モールで総合的な初期医療と専門医療を患者に提供することで、これまでは大学病院や地域の基幹病院に通院していた患者の一定数を医療モールで対応できるようになります。
その結果、大学病院や基幹病院ではより重篤な患者の対応に専念できるようになるという利点があります。
地域包括ケアシステムとは、高齢者や慢性疾患を抱える方でも住み慣れた地域や自宅で療養を続けられるよう、医療・介護・住まい・生活支援・予防を一体的に整える仕組みです。
複数の診療科と薬局が一箇所に揃う医療モールは、この仕組みの地域拠点として機能しやすい形態です。
多職種連携の場として機能しやすい
高齢者特有の高血圧、糖尿病、高脂血症などの疾患と共に、介護が必要な患者に対応するためには、医師だけでなく薬剤師、介護士、ケアマネジャー、作業療法士、管理栄養士など、さまざまな分野のプロフェッショナルが連携しなくてはなりません。
医療モールは、これらの専門職が物理的に近くにいることで、日常的な情報共有や連携が起きやすい環境を作ります。身近な専門医や多職種と連携しながら地域医療の担い手となることへの期待が、都市部の開業医から医療モールが選ばれる理由の一つになっています。
調剤薬局の視点：診療報酬改定の影響
調剤薬局にとって、医療モールへの参画は重要な経営戦略です。
一方で、近年の診療報酬改定はモール内薬局に対して厳しい方向に動いています。
2026年の調剤報酬改定では、いわゆる「医療モール」内にある薬局の集中率計算ルールも厳格化されており、特定の医療機関への依存度が高いモール内薬局の点数が下がりやすくなっています。
医師として医療モールに入居する場合、同一モール内の薬局がこの規制をどう受け止めているかも、連携関係に影響することがあります。
医療モールの代表的な形態
医療モールは立地と形態によっておおよそ4つに分けられます。
医療ビル型（駅前・都市部）
駅前や繁華街のビルに複数のクリニックが入居する形態です。
徒歩・電車での来院に適しており、視認性が高く通勤患者も来院しやすい。
一方で、賃料が高く、駐車場の確保が難しい物件も多い。
郊外型ショッピングモール・スーパー併設型
スーパーマーケットや商業施設と同じ建物・敷地に入居する形態です。
生活動線上に位置するため、「買い物ついでの受診」が自然に発生しやすい。
広い駐車場があり、車社会の地域との相性が良い。次記事で詳しく解説します。
住宅地型モール（戸建てビレッジ型）
住宅地の生活圏に、複数の戸建てクリニックが集まる形態です。
敷地に余裕があり内装・外装の自由度が高い。
慢性疾患の定期通院が多い内科・整形外科との相性が良く、地域に根ざした長期的な関係を作りやすい。
マンション・オフィス低層階型
マンションやオフィスビルの1〜2階に入居する形態です。
居住者・勤務者をターゲットにしたかかりつけ医として機能しやすい。夜間の急な発熱時にも選ばれやすく、働く世代を中心患者層に想定しやすい。
開業医の視点から見る医療モール
患者数の安定という点では、医療モールは単独開業より有利なケースが多い。
スーパーマーケット隣接のモールで開業した皮膚科では、平日40〜60人・土曜100人前後の来院が生活動線効果で実現しているケースがあります。
「今日は食材を買いに来た、そういえばずっと気になっていた肌のことを相談してみよう」という行動が、自然に繰り返されるからです。
一方で、開業後に後悔する声も少なくありません。
医療モールの開発事業者がきちんと調査した上で集患できそうな場所に建てているため、来院患者数を予測しつつ計画を立てやすいのはメリットですが、医療モールの制約や人間関係に関するデメリットがあり、それが原因で経営が思うようにいかないケースもあります。
特に注意したいのがモール内の人間関係です。
医療モール内が出身大学などの派閥で構成されているような場合では、想定していたよりも近隣クリニックからの紹介が得られず、その不満からコミュニケーション不足が発生し、連携というメリットを得られなくなり、最終的にクリニック経営が失敗してしまった、という事例もあります。
入居前に、既存クリニックの雰囲気を可能な限り把握しておくことが重要です。
医療モールの注意点
区画の位置が患者数を左右する
同じモール内でも、エントランス近くの区画と奥の区画では患者数に大きな差が出ることがあります。
視認性・動線・エレベーター近接の有無は、集患に直結します。
駅から2分の立地であっても大通りから一本路地に入ってしまうと一部の人の目にしかとまらないため、認知度が上がりにくく、事前調査で医療ニーズが高いエリアであることがわかっていたとしても、生活動線上から外れると集患が難しくなる可能性があります。
区画の位置交渉は、入居前の重要な検討項目です。
施設全体の集客力に経営が依存する
商業施設・医療モール自体の集客力が経営に影響します。
開院以降の見通しも考えておく必要があります。核テナントのスーパーが撤退した、施設が老朽化して来客が減った、近くに競合施設ができた、といった変化が、そのままクリニックの来院数に響きます。
施設の現状と中長期的な計画を、入居前に確認しておくことが必要です。
業者指定と工事費の問題
ベーシックな形態の医療モールの場合、医療モールの運営会社によって工事業者や医薬品業者を指定される場合があります。
そうなると相見積もりを取ることができないため、結果的に初期費用やランニングコストが高くなる可能性があります。
大規模商業施設ではA・B・C工事の区分も関係します。B工事（オーナー指定業者・テナント負担）の範囲が広いほどコストは膨らみます。
工事区分表の取り寄せと確認は、契約前の必須作業です。
精神科・心療内科は特に慎重に
モールや商業施設は人通りが多く、他の診療科に通う患者や買い物客と顔を合わせやすいため、精神科の患者にとって心理的な負担が大きくなります。
「通院していることを他人に知られたくない」と考える患者が多いため、人目につきやすい場所では来院を控えてしまうことがあります。
プライバシーへの配慮が診療の核にある科目は、医療モールとの相性を慎重に検討する必要があります。
まとめ
医療モールとは、複数の診療科と調剤薬局が集まり、患者の生活動線と医療を結ぶ施設形態です。
医師数の増加による競争激化・地域包括ケアの推進・患者の利便性ニーズが重なり、2005年からの約13年間で約8倍に拡大しました。
現在、全国の診療所の約1割が医療モール内に開業しています。
形態は医療ビル型・ショッピングモール併設型・住宅地ビレッジ型・低層階入居型など多様です。
それぞれの特徴を診療科・患者層・経営スタイルと照らし合わせて選ぶことが重要で、「医療モールだから安心」ではなく、立地・区画・施設の将来性・入居ルール・人間関係を一つずつ確認してから判断することが大切です。
私自身、多くの医師の開業に立ち会ってきました。うまくいった開業に共通していたのは、スピードではなく、納得感でした。
焦らず、ここで少し整理していってください。
この記事の延長にある話を、３つだけ。
